大城賢 工学研究科助教、藤森真一郎 同准教授らの研究グループは、日本を対象に2050年までのエネルギー起源の温室効果ガス削減目標に関して、シミュレーションモデルを用いた分析を行った結果、大幅かつ急速な温室効果ガス削減による負の影響は、炭素への価格付けに加えて、排出量の少ないエネルギー技術への補助金を組み合わせることで、大幅に緩和できることを明らかにしました。
日本は長期の温室効果ガス排出削減目標として、2030年に26%削減、2050年に80%削減という数値目標を掲げていますが、急速に排出削減を進めることは様々な負の影響を伴う可能性があります。その一つとして、火力発電など寿命の長い設備を耐用年数前に除却することが必要となる（いわゆる座礁資産）ことが、これまでの研究で指摘されていました。
本研究グループは、日本を対象としたエネルギーシミュレーションを行い、急速な排出削減は発電設備等に留まらず、家庭・業務部門の空調・給湯機器も耐用年数前の除却が必要となる可能性を明らかにしました。ただしそれらの影響は、早期からの排出削減を行うこと、および電気ヒートポンプなどの低炭素機器への補助金などの技術政策によって、大幅に緩和できることを世界で初めて明らかにしました。
本研究成果は、2020年9月20日に、国際学術誌「Sustainability Science」のオンライン版に掲載されました。
図：本研究のイメージ図
詳しい研究内容について
書誌情報
【DOI】 https://doi.org/10.1007/s11625-020-00862-2
【KURENAIアクセスURL】 http://hdl.handle.net/2433/254693
Ken Oshiro, Shinichiro Fujimori (2021). Stranded investment associated with rapid energy system changes under the mid-century strategy in Japan. Sustainability Science, 16, 477-487.
