日本経済新聞社、日本経済研究センター主催、本学、大阪大学、神戸大学の協力による「『関西経済人・エコノミスト会議』京都大学・大阪大学・神戸大学3大学シンポジウム」が、2025年10月21日に、「ポスト万博への挑戦 ～産学で探るウェルビーイング」をテーマに大阪市内にて開催されました。当日は、関西の各大学関係者や関西経済人・エコノミスト会議関係者をはじめ、約350名の参加があり、本学からは湊長博 総長が登壇するとともに、監事・副学長・部局長等が出席しました。
シンポジウムでは、八木谷勝美 日本経済新聞社常務執行役員大阪本社代表による挨拶の後、嶋田泰夫 阪急阪神ホールディングス代表取締役社長兼グループCEOから、「阪急阪神ホールディングスグループのウェルビーイングに向けた取組」と題し、基調講演がありました。
続いて、武類祥子 日本経済新聞社大阪本社編集局長をモデレーターとして、湊総長、熊ノ郷淳 大阪大学総長、藤澤正人 神戸大学学長、松本友理 Halu代表取締役、嶋田社長によるパネル討論が行われました。
湊総長は、人口が減少する減速安定化（スローダウン）の中でウェルビーイングを向上させるため、急速な少子化に対しては、高等教育の質の向上や社会人のリカレント・リスキリング教育の普及等が必要であること、また、高齢化に対しては、老化関連疾患の管理や先制医療・予防医学の推進とともに、高齢者の社会経済活動と都市インフラ計画の整備が重要であることを強調しました。特に高齢者の社会経済活動をどの様に担保するか、国全体で議論するプラットフォームの整備が重要だと述べました。
各大学からはウェルビーイング向上のために大学が果たすべき役割や具体的な取り組み・研究内容について説明があり、産業界からは地域のヘルスケアの促進やインクルーシブな社会づくりにおける大学の貢献への期待について声があがるなど、盛会のうちに終了しました。
本シンポジウムは、関西の産業界、学界で活躍される方々が集まり、オピニオン形成と交流促進を目的に、ウェルビーイングに関する産学の役割などについて考えるために開催されたものです。今後もこのような機会に参加し、産学連携の推進とともに本学のプレゼンス向上に努めていきたいと考えています。
