明治

2年5月大阪に舎密局(せいみきょく)開校
 9月大阪に洋学校開校
3年10月理学所(舎密局の後身)、洋学校と合併し、開成所と改称
13年12月大阪専門学校(開成所の後身)、大阪中学校と改称
18年7月大阪中学校、大学分校と改称
19年4月大学分校、第三高等中学校と改称
22年8月第三高等中学校、大阪から京都へ移転
27年9月第三高等中学校、第三高等学校と改称
30年6月京都帝国大学創設
 9月理工科大学開設
32年9月法科大学、医科大学開設
 12月附属図書館設置
 12月医科大学附属医院設置
39年9月文科大学開設

大正

3年7月理工科大学が分けられ工科大学、理科大学となる
8年2月分科大学を学部と改称
 5月経済学部設置
12年11月農学部設置
13年3月学生健康相談所設置
 5月農学部附属農場設置
 5月農学部附属演習林設置
15年10月化学研究所附置

昭和

14年8月人文科学研究所附置
16年3月結核研究所附置
 11月工学研究所附置
19年5月木材研究所附置
21年9月食糧科学研究所附置
22年10月京都帝国大学を京都大学と改称
24年5月新制京都大学設置
 5月教育学部設置
 5月第三高等学校を統合
 5月医学部附属医院を医学部附属病院と改称
 8月分校設置
 8月学生健康相談所を保健診療所と改称
25年3月第三高等学校廃止
 5月宇治分校開設
26年4月防災研究所附置
28年4月新制大学院設置
 8月基礎物理学研究所附置
29年3月分校を教養部と改称
30年7月新制大学院医学研究科設置
31年4月ウイルス研究所附置
35年4月薬学部設置
36年5月宇治分校廃止
 5月工業教員養成所設置
37年4月経済研究所附置
38年4月教養部設置
 4月数理解析研究所附置
 4月原子炉実験所附置
40年4月東南アジア研究センター設置
41年4月保健管理センター設置
42年6月霊長類研究所附置
 6月結核研究所を結核胸部疾患研究所と改称
44年4月大型計算機センター設置
45年3月工業教員養成所廃止
46年4月放射性同位元素総合センター設置
 4月工学研究所を原子エネルギー研究所と改称
47年5月体育指導センター設置
50年4月医療技術短期大学部設置
51年5月ヘリオトロン核融合研究センター設置
 5月放射線生物研究センター設置
52年4月環境保全センター設置
 7月埋蔵文化財研究センター設置
53年4月情報処理教育センター設置
55年4月医用高分子研究センター設置
56年4月超高層電波研究センター設置
61年4月アフリカ地域研究センター設置
63年4月遺伝子実験施設設置
 4月結核胸部疾患研究所を胸部疾患研究所と改称
 12月国際交流センター設置

平成

2年3月医用高分子研究センター廃止(10年時限)
 6月生体医療工学研究センター設置
 6月留学生センター設置(国際交流センター廃止)
3年4月大学院人間・環境学研究科設置
 4月生態学研究センター設置
 4月木材研究所を木質科学研究所と改称
4年10月総合人間学部設置
5年3月教養部廃止
6年6月高等教育教授システム開発センター設置
8年3月アフリカ地域研究センター廃止(10年時限)
 4月大学院エネルギー科学研究科設置
 4月アフリカ地域研究資料センター設置
 4月学生懇話室設置
 5月原子エネルギー研究所とヘリオトロン核融合研究センターを統合しエネルギー理工学研究所に改組・転換
9年4月総合博物館設置
 4月総合情報メディアセンター設置(情報処理教育センター廃止)
10年4月大学院アジア・アフリカ地域研究研究科設置
 4月大学院情報学研究科設置
 4月胸部疾患研究所と生体医療工学研究センターを統合し再生医科学研究所に改組・転換
11年4月大学院生命科学研究科設置
 6月学生懇話室をカウンセリングセンターに改組
12年4月超高層電波研究センターを宙空電波科学研究センターに改組
 11月大学文書館設置
13年4月食糧科学研究所廃止(大学院農学研究科と統合)
 4月国際融合創造センター設置
14年3月大学情報収集・分析センター設置
 4月大学院地球環境学舎・学堂設置
 4月大型計算機センターと総合情報メディアセンターを統合し学術情報メディアセンターに改組・転換
 4月低温物質科学研究センター設置
 4月福井謙一記念研究センター設置
15年4月高等教育研究開発推進機構設置
 4月高等教育研究開発推進センター設置
 4月高等教育教授システム開発センター廃止
 4月フィールド科学教育研究センター設置
 4月農学研究科附属演習林廃止
 4月体育指導センター廃止
 10月医学部保健学科設置
16年4月国立大学法人京都大学設立
  法学研究科基礎法学専攻、公法専攻、民刑事専攻、政治学専攻を法政理論専攻、国際公共政策専攻(修士課程)、法曹養成専攻(修士課程、法科大学院)に改組
 4月木質科学研究所と宙空電波科学研究センターを統合し生存圏研究所に改組・転換
 4月東南アジア研究センターを廃止・転換し、東南アジア研究所附置
 4月遺伝子実験施設廃止
 12月大学情報収集・分析センター廃止
17年4月環境安全保健機構設置
 4月国際イノベーション機構設置
 4月国際交流推進機構設置
 4月情報環境機構設置
 4月図書館機構設置
 4月留学生センターを国際交流センターに改組
18年4月大学院公共政策連携研究部・公共政策教育部設置
 4月大学院経営管理研究部・経営管理教育部設置
 4月地域研究統合情報センター設置
 4月ナノメディシン融合教育ユニット設置
 4月生存基盤科学研究ユニット設置
 7月次世代開拓研究ユニット設置
 9月女性研究者支援センター設置
19年4月こころの未来研究センター設置
 4月先端医工学研究ユニット設置
 4月生命科学系キャリアパス形成ユニット設置
 4月医療技術短期大学部廃止
 7月国際イノベーション機構廃止
 7月産官学連携本部設置
 7月国際融合創造センターを産官学連携センターに改組
 10月物質-細胞統合システム拠点設置
20年4月野生動物研究センター設置
 4月埋蔵文化財研究センター廃止
 4月文化財総合研究センター設置
 4月宇宙総合学研究ユニット設置
 10月先端技術グローバルリーダー養成ユニット設置
21年9月次世代研究者育成センター設置
22年3月学際融合教育研究推進センター設置
 4月iPS細胞研究所設置
 4月産官学連携センター廃止(産官学連携本部に統合)
 4月ナノメディシン融合教育ユニット廃止
 4月先端医工学研究ユニット廃止
 4月生命科学系キャリアパス形成ユニット廃止
23年4月放射性同位元素総合センター廃止(環境安全保健機構に統合)
 4月環境保全センター廃止(環境安全保健機構に統合)
 4月国際交流センター廃止(国際交流推進機構に統合)
 4月保健管理センター廃止(環境安全保健機構に統合)
 4月生存基盤科学研究ユニット廃止
 4月次世代開拓研究ユニット廃止
24年4月次世代研究者育成センターを白眉センターと改称
25年4月大学院総合生存学館設置
 4月高等教育研究開発推進機構廃止
 4月国際高等教育院設置
 4月先端技術グローバルリーダー養成ユニット廃止
 4月宇宙総合学研究ユニット廃止
 8月カウンセリングセンター廃止
 8月学生総合支援センター設置
26年4月女性研究者支援センター廃止
 4月男女共同参画推進本部設置
27年4月研究連携基盤設置
28年4月低温物質科学研究センター廃止(環境安全保健機構に統合)
 4月国際交流推進機構廃止
 4月国際戦略本部設置
 4月高等研究院設置
 10月再生医科学研究所とウイルス研究所を統合しウイルス・再生医科学研究所に改組
29年1月東南アジア研究所と地域研究統合情報センターを統合し東南アジア地域研究研究所に改組
 4月物質-細胞統合システム拠点を高等研究院物質-細胞統合システム拠点に改組
30年4月放射線生物研究センター廃止(大学院生命科学研究科に統合)
 4月原子炉実験所を複合原子力科学研究所と改称
 4月大学院横断教育プログラム推進センター設置
 10月高等研究院ヒト生物学高等研究拠点設置
31年4月文化財総合研究センター廃止(文学研究科に統合)

令和 

1年7月オープンイノベーション機構設置
3年10月大学院教育支援機構設置
4年4月ウイルス・再生医科学研究所を医生物学研究所と改称
 4月こころの未来研究センターを人と社会の未来研究院に改組
 4月霊長類研究所改編、ヒト行動進化研究センター設置
 4月犬山キャンパス運営協議会設置
 4月学生総合支援センターを学生総合支援機構に改組
 4月大学院横断教育プログラム推進センター廃止 (大学院教育支援機構に統合)
 10月学術研究支援室を学術研究展開センターに改組
 10月高等教育研究開発推進センター廃止
6年4月産官学連携本部、オープンイノベーション機構等を統合し成長戦略本部を設置
 10月運営方針会議設置
7年1月総合研究推進本部設置
 4月教育改革戦略本部設置
 10月監査室設置
8年4月ヒト行動進化研究センターをヒト行動進化研究所に改組
 4月犬山キャンパス運営協議会を廃止
 4月国際戦略本部をグローバル・エンゲージメント・オフィスに改組
 10月コンプライアンス部をリスクマネジメント支援オフィスに改組