近年の未熟児網膜症治療の低侵襲化を明らかに―全国規模の医療データベースを用いた研究―

　未熟児網膜症（retinopathy of prematurity, ROP）は早産児に発症する失明リスクの高い疾患で、従来は網膜光凝固術（レーザー治療）が標準治療とされてきました。しかし、レーザー治療は網膜に侵襲を与える可能性があり、視野異常や近視進行などの合併症も報告されています。より低侵襲な治療法として血管新生抑制薬（抗VEGF薬）が注目され、2019年11月には本邦で初めてROPに対する抗VEGF薬が薬事承認されましたが、治療選択にどのような影響を与えたかは不明でした。

　赤田真啓 医学研究科博士課程学生、畑匡侑 同特定講師、辻川明孝 同教授らの研究グループは、厚生労働省の管理するナショナルデータベース（NDB）を用いて、未熟児網膜症の治療における変化を調査しました。2013年～2023年の全国の診療データを用いた時系列解析により、抗VEGF薬の承認以降、その使用が増加するのに伴い、レーザー治療割合が徐々に低下していることが確認されました。これにより、抗VEGF治療が日本国内においてもROP治療の選択肢として受け入れられ、侵襲のあるレーザー治療が減少しつつある実態が明らかになりました。本研究は、新生児眼科医療の変遷をとらえた重要な知見を提供したといえます。

　本研究成果は、2025年9月18日に、国際学術誌「JAMA Ophthalmology」にオンライン掲載されました。