パーキンソン病における運動習慣の長期効果を確認 -進行抑制に光明、活動の種類により異なる効果-

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 パーキンソン病において、日常的身体活動量や運動習慣は少なくとも半年程度の短期的な症状改善には重要と考えられていますが、その数年以上にわたる長期的効果は不明でした。

 今回、月田和人 医学研究科博士課程学生(兼・帝京大学特任研究員、関西電力医学研究所特任研究員)、酒巻春日 同博士課程学生、高橋良輔 同教授らの研究グループは、国際多施設共同観察研究のデータを用いて、パーキンソン病において日常的身体活動量や運動習慣の維持が、長期にわたって疾患の進行を抑制する可能性を示唆し、活動の種類により異なる長期効果を持つ可能性を示しました。本研究の成果は、今後の研究において、運動介入によるパーキンソン病の進行を抑制する方法論の確立の第一歩になると考えられ、また、個々の患者に合わせた運動介入の重要性も示唆します。

 本研究成果は、2022年1月13日に、国際学術誌「Neurology」にオンライン掲載されました。また、米国神経学会からもプレスリリースされました。

「中等度以上の運動の量」の違いによる「歩行・姿勢の安定性低下の進行」の比較と、「労働に関連した活動量」の違いによる「処理速度(注3)低下の進行」の比較、「家事に関連した活動量」の違いによる「日常生活動作能力低下の進行」の比較。実線は回帰直線を示し、背景の灰色の範囲は回帰直線の95%信頼区間を示す。
図:「中等度以上の運動の量」の違いによる「歩行・姿勢の安定性低下の進行」の比較と、「労働に関連した活動量」の違いによる「処理速度低下の進行」の比較、「家事に関連した活動量」の違いによる「日常生活動作能力低下の進行」の比較。実線は回帰直線を示し、背景の灰色の範囲は回帰直線の95%信頼区間を示す。
研究者情報
研究者名
月田和人
書誌情報

【DOI】https://doi.org/10.1212/WNL.0000000000013218

Kazuto Tsukita, Haruhi Sakamaki-Tsukita, Ryosuke Takahashi (2022). Long-term Effect of Regular Physical Activity and Exercise Habits in Patients With Early Parkinson Disease. Neurology.