COVID-19流行が市中肺炎の緊急入院に与えた影響を検証

　今中雄一 医学研究科教授、國澤進 同准教授、長野広之 同博士課程学生らの研究グループは、新型コロナウイルス感染症（以下COVID-19）の流行が市中肺炎の緊急入院に与えた影響を検証しました。

　COVID-19はその感染自体だけでなく、患者の受診控えやCOVID-19対応のための手術・手技延期、市民の行動変容などを介して医療システムに大きな影響を与えています。中でも呼吸器感染症はマスク・手洗いなどの行動変容を介して患者数が減少しているのではと言われていました。

　本研究グループは同分野のQuality Indicator/Improvement Project（QIP）のデータベースを用いて、入院日が2019年8月1日から2020年7月31日の市中肺炎の緊急入院数、その他の疾患による緊急入院数を入院日が2018年8月1日から2019年7月31日と比較しました。COVID-19流行時の2020年3〜7月に市中肺炎の緊急入院は前年度と比較し−45.2%と大きく減少した一方で、その他の疾患の緊急入院は一時的な減少にとどまっていました。また入院時における肺炎重症度分類のA-DROPで分類すると、軽症例で前年より大きく減少していました。市中肺炎の減少は軽症患者の受診控え、行動変容に伴う肺炎発症の減少などが寄与した可能性があります。

　本研究成果は、2021年3月29日に、国際学術誌「International Journal of Infectious Disease」のオンライン版に掲載され、2021年5月1日に出版されました。