セクション

京都大学春秋講義

   春秋講義は、京都大学における学術研究活動の中で培われてきた知的財産について、広く学内外の人々と共有を図るため、1988(昭和63)年秋から月曜日と水曜日に開講しています。月曜講義はメインテーマをもうけ、水曜講義は講師それぞれが、時宜を得たテーマについて講義を行います。

平成23年度 秋季講義

月曜講義 (吉田キャンパス)

メインテーマ: 「少子高齢化」
講義時間: 各日18時30分~20時00分(開場18時00分)
受講定員: 500名
会場: 京都大学百周年時計台記念館 百周年記念ホール(京都市左京区吉田本町)
10月3日(月曜日) 野本愼一 教授(医学研究科)
「きらめく超高齢社会に向かって」
10月17日(月曜日) 久本憲夫 教授(経済学研究科)
「雇用と社会保障の関係」
10月24日(月曜日) 辻本雅史 教授(教育学研究科)
「生涯学習社会を生きる-「江戸」からの視点」

水曜講義 (宇治キャンパス)

講義時間: 各日18時30分~20時00分(開場18時00分)
受講定員: 300名
会場: 京都大学宇治キャンパス 宇治おうばくプラザきはだホール (京都府宇治市五ヶ庄)
11月2日(水曜日) 小西哲之 教授(エネルギー理工学研究所)
「将来型エネルギーシステム」
11月16日(水曜日) 小松幸平 教授(生存圏研究所)
「木材を超えた木材-集成材の魅力とその実力」
11月30日(水曜日) 森信人 准教授(防災研究所)
「東北地方太平洋沖地震による全国の津波災害について」

月曜講義と水曜講義の会場が異なります。お間違えないようにご注意ください。

受講料

無料

申し込み

不要(各講義とも先着順)

講義の概要

月曜講義(吉田キャンパス)

10月3日(月曜日) 野本愼一 教授(医学研究科)
「きらめく超高齢社会に向かって」
総人口の5人に1人が65歳以上の人で占められている我が国は、20~30年後には3人に1人の割合になるといわれており、今や世界の先陣を切って超高齢社会の真っ只中を突き進んでいます。この超高齢社会とそれを支える人口の減少は経済問題のみならず、医療体制についても大きな問題を投げかけています。我が国の将来に明るい希望が持て、超高齢社会がきらめく新しい社会になるにはどうすればよいかを考えていきます。

10月17日(月曜日) 久本憲夫 教授(経済学研究科)
「雇用と社会保障の関係」
世界的には人口爆発が大問題であるが、先進諸国では、少子高齢化が大きな問題となっています。とりわけ日本はその先頭に立っています。本講義では、日本の現状と今後について、支える側としての雇用問題とそれをベースとしながら維持される社会保障システムの関係について、具体的に論じていきます。利害対立が見られるこの問題に対する解決の糸口を探ります。 

10月24日(月曜日) 辻本雅史 教授(教育学研究科)
「生涯学習社会を生きる-「江戸」からの視点」
学校は、近代化には最適な教育方略でした。近代が成熟し高度情報化が進んだ今、新たな知識や情報は、学校からだけでなく、多様なメディアから供されています。少子高齢化の進展と相俟って、今や学校は飽和状態の観があります。変化の激しい時代、誰でもいつでも学び直し可能な学習社会の実現が期待されています。自己学びに基づく江戸の教育からの視点は、少子高齢化したこれからの生涯学習社会のあり方を考えるヒントに満ちています。 

水曜講義(宇治キャンパス)

11月2日(水曜日) 小西哲之 教授(エネルギー理工学研究所)
「将来型エネルギーシステム」   
将来の世界を支えるエネルギーシステムは、二酸化炭素を放出しない、資源の制約を受けない、安全で環境を汚染しない、等の特徴を要求されます。一方、今後の消費の中心は成長著しい途上国です。またエネルギーは生成だけでなく使用形態も現在とは大きく異なるシステムになります。ここでは、再生可能エネルギー、核融合、燃料電池、マイクログリッド、バイオ燃料など、将来のエネルギーシステムに向けた研究と社会への影響を考えます。

11月16日(水曜日) 小松幸平 教授(生存圏研究所 )
「木材を超えた木材集成材の魅力とその実力」
集成材は木材を原料としていますが、木材を超える優れた性能を発揮します。バラツキの少ない集成材を用いることで、鉄骨造やRC造にひけを取らない高性能な建築物や土木構築物を造ることが可能です。特に最近ではCO2を長期間貯蔵する機能に優れた大型の集成材建築が低層公共建築物の受け皿として注目されています。またトラックの通れる木橋や今回の大津波にも堪えた集成材建築の実例なども交えて、集成材構造物の魅力を紹介します。

11月30日(水曜日) 森信人 准教授(防災研究所 )
「東北地方太平洋沖地震による全国の津波災害について」
3月11日に起こった東北地方太平洋沖地震津波は、これまでにない巨大な津波被害を与え、その影響範囲は北海道から九州にまで及ぶ広範囲なものでした。今回、津波工学、海岸工学および地球物理関係研究者が多数参加し、東北地方太平洋沖地震津波合同調査グループとして全国的に大規模な津波痕跡調査が実施されました。調査に寄って得られた津波の全容と共に、現地の被災形態について解説します。

問い合わせ先

京都大学渉外部社会連携推進課

電話: 075-753-2233
〒606-8501 京都市左京区吉田本町
E-mail: kinen52*mail.adm.kyoto-u.ac.jp (*を@に変えてください)

主催:京都大学
後援:(財団法人)京都大学教育研究振興財団/京都府/京都市/宇治市

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