研究成果

平成30年7月豪雨時の積乱雲群の発生機構を解明 -上空の高湿度の条件で積乱雲が広域で持続的に発達-


2019年09月24日


     竹見哲也 防災研究所准教授らの研究グループは、2018年7月に発生した豪雨(平成30年7月豪雨)における広域の気象データを分析して、豪雨をもたらした積乱雲群の発達条件を調べ、地面付近から高い高度まで大気の湿度が極めて高く、積乱雲群が持続的に発達したことが原因であることを明らかにしました。

     梅雨期には前線帯で、しばしば積乱雲群が活発に発達し、豪雨災害に至ることがあります。平成30年7月豪雨の特異さは、その雨量の多さと広がりにあります。積乱雲が発達する原因は、大気が不安定であること、そして大気中に水蒸気が十分に含まれていることです。

     そこで、気象庁の数値予報のもととなる気象データを分析したところ、日本列島の大部分を覆う広範囲において、大気中に1平方メートルあたり60 mmを超える大量の水蒸気が含まれていたこと、地面付近だけでなく上空の水蒸気も豊富なことで上空9000メートルを超える高度まで相対湿度が80%を超えた高湿な条件であったことが分かりました。こういった条件のもとで、積乱雲群が広域で持続的に発達し、豪雨となりました。

     本研究成果は、2019年9月19日に、国際学術誌「Scientific Online Letters on the Atmosphere (SOLA)」のオンライン版に掲載されました。

    図:本研究のイメージ図

    詳しい研究内容について

    書誌情報

    • 産経新聞(9月19日 28面)および毎日新聞(9月19日 27面)に掲載されました。

    平成30年7月豪雨時の積乱雲群の発生機構を解明 -上空の高湿度の条件で積乱雲が広域で持続的に発達-
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