宿泊型健康指導プログラムの有効性を立証 -1年後の体重・腹囲・non-HDLコレステロールを有意に改善-

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川村孝 環境安全保健機構教授、松崎慶一 同助教らの研究グループは、一般財団法人サンスター財団からの受託研究(「宿泊型健康指導プログラムがもたらす行動変容と健康状態、医療費への影響」)の中で、サンスターグループ社員向け健康増進施設で提供された宿泊型健康指導プログラムの有効性を明らかにしました。

本研究グループは、サンスター財団より提供されたサンスターグループ社員定期健康診断の匿名化データから、傾向スコアマッチング法によりプログラム参加者・非参加者の背景因子を調整して1年後の健康診断の数値を比較したところ、プログラム参加者では非参加者の変化と比較して体重、腹囲およびnon-HDLコレステロールが有意に改善していることを見出しました。また、体重と腹囲に関しては2年後までその効果が維持されており、プログラム参加者において参加1年後に行動変容スコアの有意な進展が認められました。

本研究により、宿泊型健康指導プログラムは、参加者に健康的な生活習慣の獲得を促し、持続的な行動変容をもたらすことが確認されました。

本研究成果は、2019年1 月2日に、国際学術誌「Preventive Medicine Reports」に掲載されました。

図:宿泊型健康指導プログラムにおける参加群・非参加群の体重の変化(左)および腹囲の変化(右)

詳しい研究内容について

書誌情報

【DOI】 https://doi.org/10.1016/j.pmedr.2018.12.005

【KURENAIアクセスURL】 http://hdl.handle.net/2433/236030

Keiichi Matsuzaki, Shotaro Taniguchi, Kana Inoue, Takashi Kawamura (2019). Effectiveness of a healthcare retreat for male employees with cardiovascular risk factors. Preventive Medicine Reports, 13, 170-174.