研究成果

妊娠期喫煙および出生後の受動喫煙が子の聴覚発達に与える影響 -乳幼児健診情報による大規模疫学研究-


2018年07月23日


      川上浩司 医学研究科教授、吉田都美 同特定助教、Calistus Wilunda 同博士課程学生(現・国立がんセンター特任研究員)らの研究グループは、妊娠期の喫煙と出生後の受動喫煙が、子どもの聴覚発達に影響を与えることを見出しました。

     本成果は、2018年6月5日に、米国の国際学術誌「Paediatric and Perinatal Epidemiology」のオンライン版に掲載されました。

    研究者からのコメント

     自治体のもつ母子保健情報により、母親の喫煙や飲酒、家族の喫煙が子どもの発育に影響することが疫学的にわかってきました。今後は、妊娠期の喫煙や生後の受動喫煙がアレルギー疾患に与える影響がどの程度あるのか、検討することを予定しています。

     近年の医療費高騰は社会問題のひとつでもあり、病の早期発見・早期治療だけでなく、広く一般の方も含めた予防医療が求められています。少子高齢化の社会背景を鑑みても、今後さらに予防医療を踏まえた疫学研究は重要になると考えられます。

     私たちは、多くの子どもが健康に育ってくれたらとの思いのもと、今後も母子保健情報の活用による疫学研究を通じて子どもの健康に尽力したいと考えています。

    概要

     本研究グループは、2004年から2010年に神戸市の乳幼児健診を受診した母子50,734ペアについて、後ろ向きコホート研究という疫学研究デザインを用いて、妊娠期に喫煙のない母親の子どもに対し、妊娠期に喫煙のある母親の子どもはどの程度聴覚障害疑いの判定を受けやすくなるかを統計的な手法により検討しました。

     本研究の結果、妊娠期に喫煙のない母親の子どもに比べ、妊娠期に喫煙のある母親の子どもは聴覚障害疑いの判定を1.75倍受けやすくなること、さらに、妊娠期の母親の喫煙にくわえて出生後4ヶ月に目前で喫煙する同居者がいる場合、子どもは2.35倍、聴覚障害疑いの判定を受けやすくなることがわかりました。本研究成果により、妊娠期の母親や幼い子どものいる家庭では特に禁煙を促す必要性が再確認されました。

    図:妊娠期喫煙および出生後の受動喫煙と、子どもの聴覚発達へのリスクについて

    詳しい研究内容について

    書誌情報

    【DOI】
    https://doi.org/10.1111/ppe.12477

    Calistus Wilunda, Satomi Yoshida, Shiro Tanaka, Yuji Kanazawa, Takeshi Kimura, Koji Kawakami (2018). Exposure to tobacco smoke prenatally and during infancy and risk of hearing impairment among children in Japan: A retrospective cohort study. Paediatric and Perinatal Epidemiology.

    • 朝日新聞(7月19日夕刊 7面)および日本経済新聞(7月4日夕刊 12面)に掲載されました。

    妊娠期喫煙および出生後の受動喫煙が子の聴覚発達に与える影響 -乳幼児健診情報による大規模疫学研究-
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