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ニュースリリースバックナンバー

[2005年1月分]

1月28日・金曜日

記者発表


京都大学フィールド科学教育研究センターと京都・まいずる立命館地域創造機構との「学術交流協定書」の締結及び記者発表について

 

協定書を交わす田中 克フィールド科学教育研究センター長(左)と、川勝 邦夫 京都・まいづる立命館地域創造機構 副機構長(右)

 フィールド科学教育研究センターは、京都・まいづる立命館地域創造機構(MIREC)と「学術交流協定」を締結しました。


 MIRECは、同センター附属舞鶴水産実験所のある京都府舞鶴市に、2004年7月に設置された地域-産学官連携拠点機構です。

 すでに同実験所とMIRECは、若狭湾環境改善に関するいくつかのプロジェクトにおいて、研究交流を開始していますが、今回、それを同センター全体に拡大し、森林域・里域・海域の各施設との共同調査研究事業を展開するとともに、MIRECが持つ地域-産学官のネットワークを活用した同センターの市民学習・教育活動を推進することを企図して協定を締結しました。

京都・まいづる立命館地域創造機構のホームページ

京都大学フィールド科学教育研究センターのホームページ

 

 日本経済新聞(1月29日 31面)に記事が掲載されました。

 

1月25日・火曜日 記者レク


「京都大学-清華大学産学連携について

 

  京都大学国際融合創造センター(京大IIC)は、昨年11月に中国清華大学との間で産学公連携に係る覚え書きを締結し、当該プロジェクトの具体化について協議を行ってきました。

 この度、京大を訪問中の清華大学の国際技術移転センター代表兼 清華控股(ホールディングス)総裁の宋軍氏一行とともに本プロジェクトの概要および検討中の事項等について説明しました。

「京都大学-清華大学産学公連携」の概要

 京都新聞(1月26日 28面)、日本経済新聞(1月26日 35面)及び日刊工業新聞(1月26日27面)に記事が掲載されました。

 

1月25日・火曜日 記者発表


「包括的産学融合アライアンス」成果発表

−フレキシブルディスプレイ用、有機発光トランジスタおよび低熱膨張透明基盤(バイオナノファイバーコンポジット)を開発−

 

  京都大学(総長:尾池和夫)と、パイオニア株式会社(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:伊藤周男)、三菱化学株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:冨澤龍一)及びローム株式会社(本社:京都市右京区、代表取締役社長:佐藤研一郎)の3社は、京都大学を中心とする包括的産学融合アライアンスの中で、フレキシブルディスプレイに供する画期的な有機発光トランジスタ及び世界で初めてのバイオナノファイバー補強による低熱膨張透明基板の開発に成功しました。今回の開発成果を基礎として、今後更に工業化の実現に向けた研究開発を進めてまいります。

詳細

(1)有機発光トランジスタについて

(2)低熱膨張透明基板について

 

 朝日新聞(2月21日 3面)、京都新聞(1月25日夕刊 1面)、産経新聞(1月26日 10面)、日本経済新聞(1月25日夕刊 1面)、日刊工業新聞(1月26日27面)、毎日新聞(1月25日夕刊 3面)及び読売新聞(1月25日夕刊 1面)に記事が掲載されました。

 

1月19日・金曜日 投げ込み


2004年スマトラ島沖地震津波による被害が予想されるインド洋沿岸地域の推定結果について

 

 先般、スマトラ島沖で発生した地震津波災害について、文部科学省科学研究費補助金(特別研究促進費)の交付を受けた研究課題「2004年12月スマトラ島沖地震津波災害の全体像の解明」(研究代表者:京都大学防災研究所教授 河田 惠昭(カワタ ヨシアキ))の研究成果の一つとして、京都大学防災研究所、財団法人 阪神・淡路大震災記念協会 人と防災未来センター、独立行政法人 防災科学技術研究所地震防災フロンティア研究センターの研究チームでは2004年12月スマトラ島沖地震津波による被害が予想されるインド洋沿岸地域の推定を行い、その結果を以下のURLでインターネット上に公開することとした。

http://www.drs.dpri.kyoto-u.ac.jp/sumatra/(別ウィンドウで開きます)


 

 京都新聞(1月20日 27面)、産経新聞(1月20日 3面)、毎日新聞(1月20日 2面)及び読売新聞(1月20日 31面)に記事が掲載されました。

 

1月14日・金曜日 記者レク


「水素内包フラーレンの有機合成」に関する研究成果発表について

 

 小松紘一教授(京都大学化学研究所)の研究チームは、水素分子を内包したフラーレンC60の「分子手術」法を用いた有機化学的合成に世界で初めて成功しました。

  この論文は、1月14日発行の米国科学誌「Science」誌およびWeb版に掲載されました。

研究成果の概要

 京都新聞(1月14日 30面)、産経新聞(1月14日 2面)、日刊工業新聞(1月14日 26面 )、日本経済新聞(1月14日 15面)及び読売新聞(1月14日 3面)に記事が掲載されました。

 

1月13日・木曜日 投げ込み


携帯電話と街角センサーを用いた個人向け避難誘導


  独立行政法人科学技術振興機構(JST)戦略的基礎研究推進事業(CREST)「デジタルシティのユニバーサルデザイン」プロジェクト(研究代表者:京都大学大学院情報学研究科 石田 亨教授)は,街角にあるセンサーからの情報にもとづいて個人に対応した避難誘導案内を携帯電話に送信する実験を,1月末に地下鉄京都駅にて実施する予定です。


 携帯電話の市民への普及を背景に,情報技術と防災技術の最先端を結びつける試みとして,京都市の協力の下,独立行政法人消防研究所と合同で実施します。

詳細

 京都新聞(1月31日夕刊 1面)毎日新聞(3月2日 26面)及び読売新聞(1月31日夕刊 12面)に記事が掲載されました。

 

1月11日・火曜日 記者発表


医学研究科に寄附講座を新設

 

  医学研究科では、平成17年4月1日から5年間、寄附講座「免疫ゲノム医学講座」を設置することを発表しました。この寄附講座では、免疫系における遺伝子変異機構とその制御についての基礎研究ならびに免疫系制御因子を用いた各種疾病の新しい治療法の研究が行われます。

 朝日新聞(1月12日 29面)、京都新聞(1月12日 26面)、産経新聞(1月19日 27面)、日刊工業新聞(1月12日 29面)、日本経済新聞(1月12日 35面)、毎日新聞(1月12日 25面)及び読売新聞(1月19日 28面)に記事が掲載されました。

 

1月4日・火曜日 記者レク


ES細胞移植によるカニクイザルパーキンソン病モデルの症状改善に世界で初めて成功

 

サルES細胞から分化したドーパミン産生ニューロン。緑はTuj1陽性のニューロン。そのうち、ドーパミン産生ニューロンはTH陽性で赤く染まっている。

 大学院医学研究科 橋本 信夫教授の研究チームは、ES細胞移植によるカニクイザルパーキンソン病モデルの症状改善に世界で始めて成功し、この研究成果が米国科学誌「Journal of Clinical Investigation」誌に掲載されました。

研究成果の概要

 NHK ニュース(1月4日 7時45分〜)で放送されました。

 朝日新聞(1月4日夕刊 12面)、京都新聞(1月4日夕刊 1面)、産経新聞(1月4日夕刊 1面)、中日新聞(1月4日夕刊 3面)、日刊工業新聞(1月5日 24面)、日本経済新聞(1月4日夕刊 18面)及び毎日新聞(1月4日 7面)に記事が掲載されました。

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