詳細年表

凡例

  1. 京都大学関係事項については、『京都大学百年史』総説編、資料編1・2を中心に採用し、各部局に関することは部局史編1・2・3より重要と思われる項目を採用した。
  2. 記述内容については、『京都大学百年史』総説編、部局史編1・2・3、資料編1・2に依拠するとともに京都大学事務局所蔵資料、『官報』、『京都大学学報』、『京大広報』、『京都大学新聞』、『京都新聞』、文部省『学制百年史』、岩波書店編集部編『近代日本総合年表』第3版(岩波書店)、歴史学研究会編 『机上版 日本史年表』増補版(岩波書店)などを参照した。
  3. 学内機関や学内規則などの名称の「京都大学」「京都帝国大学」は、原則として省略した。
  4. 法令については、法律・勅令・文部省令・文部省告示などの種類を示して、法令番号を付した。学内規則類については原則として、達示・裁定(総長裁定)・告示などの種類を示し、達示・告示および医療技術短期大学部における規程の場合は番号を付した。
  5. 年月日は、法令については公布日(官報登載日)を、学内規則類については達示日・総長裁定日・告示日などを掲載した。日付不明の事項はその月末に、月日不 明の事項はその年末に配置した。月の上旬・中旬・下旬は、「1.上」のように記載した。年度以外が不明の事項は、「この年度、……」のように記載して、た とえば1950年度なら1950年の末に配置した。
  6. 参考事項の月日はイタリック体で表記した。